印税と販売に注意

　しばらく更新していませんでしたが、自費出版での被害が減少したり悪質な商法がなくなったというわけではありません。

　いわゆる印税タイプは相変わらずいくつかの出版社で行われています。つまり出版社に所有権がある本をつくり、本の売上金も出版社のものとなり、著者にはわずかな印税を支払うという出版権設定契約を締結させ、出版費用の全額を著者に請求する方式です。出版費用の全額を支払っていながら、本も売上金も出版社のものになるというのはおかしいと思いませんか？　これは出版社に一方的に有利な契約といえますので、ご注意ください。名前が知られた出版社であっても、印税タイプをとっているところがあります。

　「本が売れるかどうかはわからない」「著者が損をする可能性が大きい」と説明しておきながら、書店流通を勧める出版社もあります。「売れない」といっておきながら、販売を勧めるのは矛盾しています。良心的な自費出版社であれば、売れる可能性の少ない本であると判断したら無闇に販売を勧めることはしないでしょう。無名の著者の書いた自費出版の本は、流通させるだけ、あるいは特定の書店に一時的に並べるだけではほとんど売れません。売れる可能性が低いのであれば、販売分を含めた大部数を出版しても余分なお金がかかるだけではなく売れ残った本の処理が大変になるだけです。せっかく大枚をはたいて出版しても、断裁処分ということになりかねません。売上金を支払うというタイプでも売れなければ同じであり、持ち出し（マイナス）になることもあります。著者の「書店で売りたい」「もしかしたらヒットするかも知れない」「作家への一歩になるかもしれない」という気持ちを巧み利用し、自費出版で成功した作家の事例を持ち出して契約を勧める会社がありますが、自費出版をきっかけに作家への道が開けることはきわめて稀です。

　出版してから、オプションの宣伝や書店陳列を勧めて高額な費用を請求する場合もあるようです。販売のために高額な費用を出しても、それで売れるということはほとんどありません。

気をつけよう　販売・流通　印税の罠